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遺体の安置場所は？

一般葬では、亡くなられた翌日にお通夜、その翌日に葬儀、火葬を行うのが一般的なスケジュールになっています。しかし直葬ではお通夜や葬儀を行いませんが、火葬が直ぐ行えるわけではありません。亡くなってから24時間以内に火葬を行うことは法律で禁止されているからです。そのため、直葬でも火葬ができるまで、ご遺体を安置する場所の確保が必要になります。
自宅にスペースがある場合は枕飾りを施し、故人を寝かせることができます。数日、安置する場合はドライアイスを用意し、安置の仕方が分からない場合は葬儀社に連絡すれば対処してくれることもあります。また、自宅に安置場所がない場合は、葬儀社や火葬場の霊安室を使わせてもらえることもあります。
病院で亡くなった場合では、病室で長い間、安置してはもらえません。自宅か霊安室に移送する必要があり、また、都会では火葬場の予約にも日にちが掛かり、安置にも限界があるため、葬儀社に相談してみる方がよいでしょう。

役所からの葬祭料の有無？

葬儀代をその時に備えて前もって手元に用意しておくことは、あまりありません。そのため急な出費となることがほとんどです。そこで、遺族の負担軽減のために、葬儀費用を一部負担してくれる制度があります。これを健康保険では埋葬料、国民健康保険では葬祭費と呼び、喪主に支払われます。受け取るためには申請が必要ですが、直葬の後に葬祭料の申請を行って、「葬儀が行われていない」といった理由で葬祭料が支払われない場合があります。また、葬祭を行った証明の有無や故人の年齢によっては葬祭料が支給されない場合もあるので、健康保険組合や自治体に確認する必要があります。

寺院とのトラブル回避のための対処

菩提寺やお世話になっているお寺がある場合には、直葬を行う前にしっかり説明して了承を得る必要があります。直葬では葬儀を行わないわけですから、お坊さんを呼んでの読経がありません。無断で直葬を行うことで、納骨できないことも考えられます。また、納骨だけに限らず、今後の法事への影響も考え、直葬にする理由などを述べてから準備にかかりましょう。
また、お通夜や葬儀を行わないことに、反対する親族がいるかもしれません。直葬は元々、参列者が家族しかいない場合や、身寄りがいないといった場合に限って選ばれることがほとんどでした。現代の流れとはいえ、多数の参列者が想定されるにもかかわらず直葬を行うことは、トラブルの原因ともなりかねないので、お寺さんや親族、知人などの了承を得てから準備を進めることが大切です。